深海資源開発の最前線｜レアメタルをめぐる国際競争と日本の戦略を読み解く

世界が「海底」に熱い視線を向けています。電気自動車や再生可能エネルギーの普及が加速するなか、その鍵を握るレアメタルをどう安定して確保するかが、各国の最重要課題に浮上しました。

そして今、陸上資源の枯渇リスクへの対策として急浮上しているのが、深海に眠る膨大な鉱物資源です。太平洋の海底には世界の陸上埋蔵量を超えるとも試算されるマンガン団塊が広がり、海底熱水鉱床には金・銅・コバルトが高濃度で濃集しています。

国際海底機構への探鉱申請件数は2010年代以降で急増しており、日本・中国・欧米各国が権益確保を競う「静かなる資源争奪戦」はすでに始まっています。以下では、深海資源開発の基礎を押さえたうえで、国際競争がどこまで進んでいるのか、そしてビジネス・投資の対象として何が見えるのかを扱います。

政策立案者、投資家、サステナビリティ担当者が「次のアジェンダ」として押さえておくべき論点を並べます。

深海資源開発とは？いま世界が海底に眠るレアメタルに注目する3つの理由

水深200メートル以深に眠る鉱物資源

深海資源開発とは、水深200メートル以深の海底に存在する鉱物資源を採掘・回収する取り組みのことです。なかでも注目されているのが、スマートフォンや電気自動車のバッテリーに欠かせないレアメタル（希少金属）の存在です。海底には、コバルト・マンガン・ニッケル・銅などを豊富に含むマンガン団塊やコバルトリッチクラスト、さらには金・銀・銅を含む海底熱水鉱床といった多様な資源が眠っており、その埋蔵量は陸上資源をはるかに上回ります。

注目される3つの理由——需要・偏在・技術

世界が深海資源開発に熱視線を送る理由は、大きく3つあります。第1に、脱炭素社会への移行によるレアメタル需要の急増です。電気自動車や再生可能エネルギー設備の普及が進むほど、バッテリーや磁石に使われる希少金属の需要は膨らみ、陸上の供給だけでは賄いきれなくなるリスクが高まっています。第2に、資源の地政学リスクへの対応です。

供給偏在への対策としての海底

現在、多くのレアメタルは中国など特定の国・地域に産出が偏っており、供給の安定を確保するため、各国が代替調達先として深海に目を向けています。第3に、日本を含む海洋国家にとっての経済的可能性です。広大な排他的経済水域（EEZ）を持つ国にとって、深海資源は自国の経済安全保障を強化する戦略的な切り札になり得ます。

環境保全との両立という国際的論点

一方で、深海生態系への影響や採掘技術・コストの課題も多く残っており、開発の推進と環境保全をどう両立させるかが国際的な論点となっています。ブルーエコノミーの観点からも、海の恵みを持続可能な形で活用できるかが問われている段階です。

参考：Deep-seabed minerals｜isa.org.jm

深海資源の種類を整理する──マンガン団塊・海底熱水鉱床・コバルトリッチクラストの違い

深海に眠るレアメタル資源は、大きく3つの種類に分類されます。それぞれ成因・分布域・含有金属が異なるため、開発戦略を考えるうえでまずこの違いを押さえておくことが重要です。

マンガン団塊——水深4,000〜6,000メートル

マンガン団塊（ポリメタリックノジュール）は、水深4,000〜6,000メートルの深海底に転がる球状の鉱石で、数千万年〜数億年かけて海水中のミネラルが核の周囲に沈殿して形成されます。マンガン・ニッケル・コバルト・銅を豊富に含み、特に太平洋のクラリオン・クリッパートン海域（CCZ）に世界最大級の賦存量が確認されています。採掘対象としての研究が最も進んでいる資源です。

海底熱水鉱床——火山活動が生む金属沈殿

海底熱水鉱床は、海底の火山活動によって熱水が噴出し、その周辺に金属が沈殿した鉱床です。水深700〜3,500メートル程度に形成されることが多く、銅・亜鉛・金・銀を高濃度で含む点が特徴です。日本の排他的経済水域（EEZ）内にも複数確認されており、国内の開発期待が高まっています。

コバルトリッチクラスト——海山斜面の被膜

コバルトリッチクラストは、海山の斜面や頂部の岩盤表面に数センチ〜十数センチ程度の厚さで積層した被膜状の鉱床です。名前のとおりコバルトの含有率が特に高く、チタンや白金族元素も含まれます。水深800〜2,500メートルと比較的浅い海域に分布するため、採掘の技術的ハードルはマンガン団塊より低い面もある一方、薄い層を広範囲から削り取る難しさもあります。

マンガン団塊の分布と埋蔵量──太平洋に広がる「未開の資源地帯」の実態

CCZ——世界最大級の堆積地

マンガン団塊（マンガンノジュール）は、海底に自然に形成されるジャガイモ状の鉱物塊で、マンガンやニッケル、コバルト、銅といったレアメタルを高濃度で含むことから、次世代の海洋資源と目されています。その分布は広大で、なかでも太平洋中部に位置するクラリオン・クリッパートン海域（CCZ）は、世界最大級のマンガン団塊の堆積地として知られています。水深約4,000〜6,000メートルの深海底に広がるこの海域は、面積およそ450万平方キロメートル（Pew Charitable Trusts）、日本の国土のおよそ12倍にあたります。まさに「未開の資源地帯」と呼ぶにふさわしいスケールを持ちます。

埋蔵量は陸上資源と桁が違う

埋蔵量についても、その規模は陸上資源とは桁違いです。CCZ単独でも、コバルトの世界陸上埋蔵量を上回る量が眠っているとする試算が複数の機関から示されており、ニッケルや銅についても数十年分の需要を賄えるポテンシャルがあると評価されています。電気自動車（EV）や蓄電池の普及によってレアメタル需要が急増するなか、こうした海底資源への期待は年々高まっています。一方で、団塊は堆積速度が100万年あたり数ミリときわめて遅く、事実上「再生不可能な資源」である点は見落とせません。

現在、国際海底機構（ISA）が管轄するCCZでは、日本・中国・韓国・欧州各国など30を超える国・機関が探査ライセンスを取得し、商業採掘に向けた調査を進めています。日本においても独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が長年にわたり調査活動を行っており、国家的な資源確保戦略の一環として位置づけられています。深海資源開発の「本番」が近づきつつあるなか、豊富な埋蔵量と環境リスクをどう秤にかけるかが、国際社会に突きつけられています。

参考：Deep-seabed Minerals｜isa.int

海底熱水鉱床が持つポテンシャル──金・銅・亜鉛を含む熱水噴出孔の最新調査データ

海底熱水鉱床は、海洋底に存在する熱水噴出孔（ハイドロサーマルベント）周辺に形成される金属資源の集積体です。マグマ活動によって加熱された海水が海底の岩盤を循環し、金・銀・銅・亜鉛・鉛といった有用金属を溶解したうえで噴出する際に、急冷されて鉱物として堆積するメカニズムで形成されます。陸上の鉱山と比較して品位（含有濃度）が数倍から数十倍に達する事例も報告されており、次世代の金属資源供給源として世界中の研究機関や資源企業が注目しています。

近年、世界的に海洋鉱物資源の権益を確保する動きが活発化しています。海洋鉱物資源は、分布する場所、形成の仕方、形状、含まれる金属元素の違いなどから、海底熱水鉱床、コバルトリッチクラスト及びマンガン団塊の3種類に分けることができます。最近では、第4の資源としてレアアースを含む堆積物（レアアース泥）にも注目が集まり、学術調査の他、資源としてのポテンシャルを評価する試みも行われています。

引用元：海底熱水鉱床の調査・研究について｜jogmec.go.jp

日本近海——沖縄トラフと伊豆・小笠原弧

日本近海においても、沖縄トラフや伊豆・小笠原弧を中心に複数の有望鉱床が確認されています。独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が実施した調査では、沖縄トラフの一部海域において、銅品位が数パーセント台、亜鉛品位が十数パーセント台に達するサンプルが採取されています。また、国際的な調査においても、インド洋や中央大西洋海嶺の熱水鉱床で金の含有量が1トンあたり数グラムを超える地点が複数確認されており、陸上の金鉱山の平均を大きく上回る水準です。

一方で、水深1,000〜3,500メートルという過酷な環境での採掘技術の確立、生態系への影響評価、採算性の検証など、商業化に向けた課題も山積しています。現時点では多くの鉱床が「有望資源」の段階にとどまっていますが、ROV（遠隔操作型無人潜水機）や音響探査技術の進化によって調査精度は飛躍的に向上しており、今後10年以内に試掘段階へ移行するプロジェクトが複数現れると予測されています。深海資源開発の実現可能性を左右するのは、技術革新とサステナビリティの両立にかかっていると言えるでしょう。

深海資源開発を巡る国際競争と日本の立ち位置──主要5カ国の動向を比較する

深海資源開発をめぐる国際競争は、近年急速に激化しています。その背景にあるのが、EV（電気自動車）や再生可能エネルギー設備に不可欠なレアメタルの需要拡大です。

コバルト・ニッケル・マンガンなどを豊富に含むマンガン団塊やコバルトリッチクラストが深海底に大量に存在しており、各国はその獲得に向けた動きを本格化させています。現在、国際海底機構（ISA）に対して探査契約を申請・締結している国や企業は30を超えており、開発をめぐる駆け引きはすでに外交・安全保障の領域にまで及んでいます。

中国・ノルウェー——先行した2カ国の明暗

主要5カ国の動向を見ると、それぞれの戦略的な立ち位置の違いが浮かび上がります。中国は国家主導で探査区域を複数確保し、技術開発と資金投入の両面で他国を圧倒するペースで進んでいます。ノルウェーは自国の排他的経済水域（EEZ）内での商業採掘に向けて法整備を進め、2024年6月に386ブロックを対象とする初のライセンスラウンドを公示しました。ところが同年12月の予算合意で発給が凍結され、2025年12月には2029年末まで停止することが決まっています。先行したはずの国が、政治判断で立ち止まった形です。

アメリカ・インド——民間主導と新興国モデル

アメリカは民間主導の色合いが強く、規制の枠組みづくりと並行して戦略的鉱物の確保を急いでいます。インドは中央インド洋海嶺での探査権を持ち、新興国の中でも技術力の底上げを図っています。そして日本は、南鳥島周辺海域でのコバルトリッチクラストやマンガン団塊の賦存を確認しており、国家安全保障戦略にも資源確保を明記するなど政策的な重要度が高まっています。

日本に残る技術とコストの課題

ただし、日本の現状には課題も残ります。探査段階から商業生産に移行するための技術的ハードルは高く、採掘コストの経済合理性や海洋環境への影響評価も依然として不透明な部分が多いです。中国のような国家主導の大規模投資モデルとは異なり、官民連携の枠組みをいかに機能させるかが、日本の競争力を左右する鍵になるといえます。

深海資源開発が抱える3つの課題──環境リスク・採掘コスト・国際法上の制約

深海資源開発の前進を阻む壁は、大きく3つに整理できます。第一は環境リスクです。海底マンガン団塊やコバルトリッチクラストの採掘では、海底の堆積物が大規模に撹乱され、巻き上がった濁水が数百キロメートルにわたって拡散します。

課題1：環境リスクと生態系の回復年数

深海生態系は水温・水圧・光量が極めて安定した環境に適応しており、一度破壊されると回復までに数十年から数百年を要すると考えられています。国際海底機構（ISA）が環境影響評価の義務化を進める一方、現時点では長期的な影響を予測するデータ自体が不足しているのが実情です。

課題2：採掘コストと市場価格のスプレッド

第二の課題は採掘コストの高さです。水深2,000〜6,000メートルという極限環境での作業には、特殊な無人探査機（ROV）や揚鉱システム、支援母船が必要となり、陸上鉱山と比較して初期投資が桁違いに膨らみます。

現在のレアメタル市場価格では採算が取りにくい案件も多く、技術革新とコモディティ価格の動向が商業化の可否を左右する状況が続いています。EV普及に伴うコバルト・ニッケル需要の長期的な高まりが、投資判断に影響を与えることが期待されています。

課題3：UNCLOSとISAという国際法の制約

第三は国際法上の制約です。公海の海底（「人類の共同財産」と定義される国際海底区域）における資源開発は、国連海洋法条約（UNCLOS）に基づきISAの規制下に置かれます。採掘規則（マイニングコード）の最終合意がいまだ難航しており、複数の国が商業採掘の解禁を求める一方、環境保護を優先する国々が慎重姿勢を崩していません。法整備の遅れが投資の不確実性を高め、民間企業の参入判断を複雑にしています。

深海レアメタルはビジネスになるか？投資家・企業が押さえておくべき5つの判断軸

深海のレアメタル資源に関心が集まる一方で、「実際にビジネスとして成立するのか」という問いに答えられる投資家や企業担当者はまだ多くありません。

5つの判断軸——起点はコストと市場価格のスプレッド

判断を誤らないために、まず押さえておくべき軸が採掘コストと市場価格のスプレッドです。陸上鉱山と比較して深海採掘は設備・オペレーションコストが数倍に膨らむこともあり、コバルトやニッケルの市況が低迷する局面では採算ラインを大きく下回るリスクがあります。

次に重要なのが規制・ライセンスリスクです。公海域の深海資源は国際海底機構（ISA）が管轄しており、商業採掘の規則策定は現在も交渉が続いています。許認可の見通しが立たない段階で多額の先行投資を行うことは、プロジェクト全体を座礁資産化させる可能性があります。

3つ目の軸は環境・社会リスクの定量化で、生態系破壊に伴う訴訟リスクやESG評価の毀損は、ファイナンス調達コストに直接影響します。

4つ目は技術成熟度（TRL）の確認です。現時点で深海採掘技術の商用レベルへの到達は限定的とされており、パイロットプロジェクトと商業運転の間には大きなギャップが存在します。

そして5つ目が代替技術との競合リスクです。陸上リサイクル技術や小惑星採掘の進展によって、深海レアメタルの希少性プレミアムが将来的に剥落するシナリオも無視できません。

5つの軸はリスクマトリクスとして連動する

これら5つの軸は独立して評価するのではなく、相互に連動するリスクマトリクスとして捉えることが重要です。たとえばISAの規制強化は採掘コストをさらに押し上げ、同時にESGリスクを高めるという複合効果をもたらします。深海資源開発への参入を検討する際は、個別の楽観シナリオではなく、複数軸が同時に悪化した場合のダウンサイドを先に試算する姿勢が、現実的な投資判断につながります。

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まとめ──深海資源開発は「夢」から「政策・投資の現実解」へ動き出している

深海資源開発は長らく「いつか実現するかもしれない夢の話」として語られてきましたが、今や国家戦略・民間投資・国際ルール整備が同時に動き始めた「現実の政策課題」へと変わりつつあります。日本をはじめ中国・米国・欧州各国が相次いでロードマップを策定し、マンガン団塊や海底熱水鉱床に含まれるニッケル・コバルト・レアアースなどの確保を安全保障の文脈で捉え直しています。

一方で、生態系への不可逆的なダメージや国際海底機構（ISA）のルール未整備といった課題も残っており、「採掘ありき」ではなく環境影響評価と技術革新を両輪で進める慎重なアプローチが求められています。投資家やサステナビリティ担当者にとっても、リスクと機会の両面を正確に把握したうえで意思決定に臨むことが不可欠です。

深海はまだ謎に満ちた領域ですが、脱炭素社会を支える重要鉱物の需給逼迫が続く限り、その注目度は高まり続けるでしょう。今後の政策動向・技術開発・国際交渉の三点を継続的にウォッチすることが、この分野を理解する第一歩です。