サステナブルシーフードとは？まず押さえたい基本と3つの認証ラベル

「サステナブルシーフードにはメリットがあるらしいけど、そもそも普通の魚と何が違うの？」──そんな疑問を持つ方は少なくありません。スーパーの鮮魚コーナーで見慣れない認証マークを目にして、気になり始めた人もいるでしょう。

この記事では、サステナブルシーフードの基本的な定義から、消費者・企業・漁業者それぞれにとってのメリット、そして知っておきたいデメリットと最新の解決策、さらに「結局どこで買えるのか」までを網羅的に解説します。読み終えるころには、今日のお買い物から行動を変えられる具体的な知識が手に入るはずです。

サステナブルシーフードの定義──「持続可能な水産物」ってどういう意味？

サステナブルシーフードとは、水産資源や海洋環境に配慮しながら適切に管理された方法で漁獲・養殖された水産物のことです。英語の「Sustainable（持続可能な）」と「Seafood（水産物）」を組み合わせた言葉で、乱獲やIUU（違法・無報告・無規制）漁業を排除し、将来の世代も魚を食べ続けられるようにする取り組みを指します。

重要なのは、サステナブルシーフードが単に「環境にやさしい」という曖昧な概念ではなく、第三者機関による厳格な審査をクリアした水産物だという点です。具体的には、資源量の科学的管理、生態系への影響の最小化、労働者の人権保護、そしてトレーサビリティ（流通経路の追跡可能性）が確保されています。つまり消費者にとっては「安心して口にできることが証明された魚介類」であり、これこそがサステナブルシーフードの最大のメリットの土台となるのです。

天然の証「MSC認証」と養殖の証「ASC認証」は何が違う？

サステナブルシーフードの代表的な認証は、MSC認証とASC認証の2つです。

MSC認証（Marine Stewardship Council：海洋管理協議会）は、天然の水産物を対象にした国際認証制度です。「資源の持続可能性」「生態系への配慮」「適切な漁業管理体制」という3つの原則に基づき、独立した第三者機関が漁業を審査します。青色のMSCラベルが貼られた商品は、科学的に管理された漁業で獲られた天然の水産物であることを示しています。

一方、ASC認証（Aquaculture Stewardship Council：水産養殖管理協議会）は、養殖の水産物を対象にした認証制度です。環境保全、水資源の保護、飼料の責任ある利用、労働環境の整備など7つの原則に基づいた審査が行われます。養殖は人工的に環境をつくって魚を育てるため、周辺の生態系への影響や飼料管理が特に重視されるのが特徴です。

いずれの認証も、漁業者や養殖業者だけでなく、加工・流通・販売に関わるすべての事業者がCoC認証（Chain of Custody認証）を取得する必要があります。これにより、認証水産物が消費者の手に届くまでの全過程でトレーサビリティが担保される仕組みになっています。

参考：「サステナブル・シーフード」とは？ | Marine Stewardship Council

日本発の「MEL認証」も知っておきたい理由

MSC・ASCに加えて、日本独自の認証制度としてMEL認証（マリン・エコラベル・ジャパン）があります。MELは国際的な水産エコラベルのガイドラインに準拠しつつ、日本の漁業・養殖業の実態に合わせた基準を設けている点が特徴です。

セブン＆アイグループが2020年に大手小売業として初めてMEL認証を取得したことでも話題になりました。国内の生産者にとってはMSC・ASCより取得しやすい面があり、日本市場でサステナブルシーフードを広めるうえで重要な役割を担っています。消費者にとっても、国内で安全に管理された水産物を見分ける手がかりとして注目しておきたい認証です。

参考：マリン・エコラベル・ジャパン（MEL）認証について｜日本水産資源保護協会

なぜ今サステナブルシーフードが必要なの？世界と日本の水産資源の危機

サステナブルシーフードのメリットを正しく理解するには、まず「なぜそれが必要なのか」という背景を知ることが欠かせません。世界と日本の海で今何が起きているのか、データをもとに確認しましょう。

世界の海で何が起きている？──FAOデータに見る資源枯渇の現実

国連食糧農業機関（FAO）の2024年報告によると、世界の1人当たりの水産物消費量は1961年の約9.1kgから2022年には約20.7kgへと2倍以上に増加しました。需要増に対応するために漁獲圧が高まった結果、過剰に漁獲されている水産資源の割合は1974年の10%から2019年には35%と3倍以上に拡大しています。

さらに深刻なのは、まだ余裕を持って漁獲できる水産資源の割合が同期間に39%からわずか9%にまで減少したことです。つまり、世界の海では「獲っても大丈夫」と言える魚の種類が劇的に減っているのです。こうした状況を放置すれば、将来的に多くの魚種が商業漁業の対象から外れてしまう可能性があります。

参考：The State of World Fisheries and Aquaculture｜FAO

日本の漁獲量はピークの半分以下に──IUU漁業と乱獲の深刻さ

日本も例外ではありません。水産庁のデータによると、日本の漁業・養殖業の生産量は1984年をピークに減少傾向が続いています。特にマイワシやサケ、イカ類の不漁が顕著で、その原因として海洋環境の変化に加え、IUU漁業の影響が指摘されています。

IUU漁業とは「Illegal（違法）・Unreported（無報告）・Unregulated（無規制）」な漁業の総称です。笹川平和財団の調査では、日本に輸入される水産物の24〜36%がIUU漁業由来と推計されており、特にウナギやイカ類でその割合が高いとされています。つまり、私たちが日常的に口にしている魚の中に、違法な方法で獲られたものが含まれている可能性があるのです。

参考：（1）漁業・養殖業の国内生産の動向：水産庁

「このまま魚が食べられなくなる」は大げさではない根拠

「魚が食べられなくなる」という言い方は、単なる煽りではありません。日本の1人当たり魚介類消費量は世界第6位（2017年時点）と高水準にもかかわらず、国内の生産量は減り続けています。世界的にも水産物の需要は増える一方で、供給が追いつかない構造が固定化しつつあります。

こうした危機的状況を打開するために生まれたのが、サステナブルシーフードという考え方です。認証制度を通じて「獲りすぎない」「育てすぎない」「環境を壊さない」ルールを可視化し、消費者・企業・漁業者が三位一体で水産資源を守る仕組みをつくる。その具体的なメリットを、次の章で詳しく見ていきましょう。

サステナブルシーフードのメリットを消費者・企業・漁業者の3つの視点で徹底整理

サステナブルシーフードのメリットは、「環境にいい」というイメージだけで語られがちです。しかし実際には、消費者・企業・漁業者それぞれにとって異なる具体的なメリットがあります。ここでは3つの視点に分けて整理します。

消費者のメリット──安心して魚を食べ続けられる4つの理由

消費者にとってのサステナブルシーフードのメリットは、大きく4つに集約されます。

第一に、食の安全性が担保されていることです。認証を取得した水産物は、漁獲から加工・流通・販売に至るまで全過程でトレーサビリティが確保されています。IUU漁業由来の不透明な水産物を避け、安心して食卓に並べることができます。

第二に、将来も魚を食べ続けられる未来に貢献できることです。認証ラベルの付いた商品を選ぶことは、持続可能な漁業を経済的に支える「投票行動」と言えます。消費者一人ひとりの選択が需要側から水産業を変える力を持っています。

第三に、エシカル消費を実践しやすい点です。SDGsや環境配慮への関心が高まるなか、認証ラベルは「何を選べばいいのか分からない」という悩みに対する明快な答えになります。

第四に、味や品質が保証されていることも見逃せません。認証水産物は資源量が適切に管理された海域から獲られるため、乱獲によって品質が低下した魚とは異なり、安定した品質が期待できます。

企業のメリット──ESG・SDGs対応とブランド価値向上

企業にとってのサステナブルシーフードのメリットは、経営戦略と直結します。まず、MSC・ASCなどの認証商品を取り扱うことで、ESG投資家やSDGsに関心を持つ消費者からの評価が向上します。特に目標14「海の豊かさを守ろう」への貢献は、サステナビリティ報告書で具体的な取り組みとして示しやすいテーマです。

さらに、欧州や北米では持続可能な調達が取引条件になりつつあり、サプライチェーンの上流から認証水産物を調達することは、国際的な競争力を維持するうえでも不可欠になっています。国内でもセブン＆アイ・ホールディングスは2030年までにオリジナル商品の食品原材料の50%を持続可能性が保証された原材料に切り替える目標を掲げており、先行する企業ほど市場でのポジション優位性を確保しています。

参考：持続可能な原材料の調達 | サステナビリティ | セブン＆アイ・ホールディングス

漁業者・養殖業者のメリット──資源管理が経営を安定させる仕組み

漁業者や養殖業者にとって、サステナブルシーフードの認証取得は「コスト」と捉えられがちですが、長期的に見れば経営を安定させる仕組みでもあります。

科学的な根拠に基づいて漁獲量を管理することは、水産資源の枯渇を防ぎ、翌年以降も安定した漁獲を可能にします。乱獲で短期的に利益を上げても、資源が枯渇すれば廃業に追い込まれるリスクがあることを考えれば、持続可能な管理こそが最大のリスクヘッジです。

また、認証を取得した水産物は市場でのプレミアム価格がつきやすく、付加価値の高い販路を開拓できるメリットがあります。特に海外市場への輸出を視野に入れる場合、MSC・ASC認証は事実上のパスポートとなっています。

参考：サステナブル・シーフード とは｜Seafood Legacy Times

デメリットや課題もある？サステナブルシーフードの3つのハードルと解決の動き

サステナブルシーフードにはメリットが多い一方で、普及を妨げる課題も存在します。ここではデメリットと、それを解消するための最新動向を併せて紹介します。

認証取得のコストと審査の壁

MSC・ASC認証の審査基準は非常に厳しく、取得までに数年かかるケースも珍しくありません。初回の審査費用に加え、5年ごとの更新審査や年次監査のコストも発生します。加工・流通・販売の各段階で必要となるCoC認証の取得もハードルの一つです。

特に中小規模の漁業者や養殖業者にとっては、認証取得に必要な投資を回収できるかが不透明なまま踏み出すのは難しいのが現実です。この点はサステナブルシーフードの大きなデメリットと言えるでしょう。

認証商品はまだ少ない？流通量の現状

消費者側のデメリットとして、認証ラベル付きの商品にまだ出会いにくいことが挙げられます。大手スーパーやコンビニでは取り扱いが増えてきたものの、地方の小売店や個人経営の鮮魚店ではほとんど流通していないのが実情です。

また、認証商品の価格が通常品よりやや高くなる傾向があり、価格に敏感な消費者にとっては選びにくいという声もあります。

最新の解決策──水産流通適正化法とESG投融資の広がり

こうした課題に対し、国内外で解決に向けた動きが加速しています。日本では2022年に水産流通適正化法が施行され、アワビやナマコなどの密漁リスクが高い種を対象に国内流通管理が強化されました。さらに、IUU漁業由来の輸入水産物を排除するための漁獲証明制度も導入され、日本の輸入水産物の約3割が管理対象となっています。

金融面では、ESG投融資を通じて持続可能な漁業に取り組む企業への資金供給が拡大しています。認証取得にかかるコストを社会全体で負担する仕組みが整いつつあり、中小規模の事業者にとってのハードルは徐々に下がることが期待されます。

参考：IUU漁業撲滅をめざしてーテクノロジーの活用と国際協調｜Seafood Legacy Times

サステナブルシーフードはどこで買える？認証ラベル商品を手に入れる5つの方法

「サステナブルシーフードのメリットは分かったけど、実際にどこで買えるの？」という疑問に応えるため、具体的な購入チャネルを紹介します。

大手スーパー（イオン・イトーヨーカドー）で買える認証商品

最も身近な購入先は、全国展開する大手スーパーです。イオントップバリュは2006年からMSC認証商品の取り扱いを開始し、サケやカツオ・ししゃもなどの生鮮魚に加え、一部店舗では認証魚介類を使用したおにぎりも販売しています。

イトーヨーカドーやヨークベニマルの鮮魚売場でも、MSC・ASC・MEL認証商品を購入できます。セブン＆アイ・ホールディングスは2022年にCoC認証を取得しており、店内加工したMSC・ASC認証水産物を認証商品として販売できる体制を整えました。プライベートブランド「セブンプレミアム」の水産食品ラインナップも拡充が進んでいます。

参考：持続可能な原材料の調達 | セブン＆アイ・ホールディングス

参考：MSC認証商品｜イオンのプライベートブランド TOPVALU

コンビニ・外食チェーンでも広がる取り扱い

意外に身近なのが外食チェーンでの展開です。日本マクドナルドは2019年8月よりフィレオフィッシュ®にMSC認証を取得した天然のスケソウダラを使用しており、2024年には「MSCジャパン・アワード」のフードサービス部門を受賞しています。年間数億食が提供されるフィレオフィッシュがサステナブルシーフードであることは、認知拡大への大きなインパクトです。

また、日本生活協同組合連合会（日本生協連）は2007年からMSC認証商品を取り扱い、MSC・ASC認証商品の供給比率20%以上を目標に掲げています。生協の宅配を利用している方であれば、自宅にいながら認証商品を入手できます。

参考：フィッシュ MSC認証 | マクドナルド公式

参考：MSC 海のエコラベル商品｜日本生活協同組合連合会

ECサイト・サブスクリプションで取り寄せるという選択肢

近隣のスーパーに認証商品が見当たらない場合は、ECサイトの活用も有効です。各認証団体の公式サイトでは取扱店舗の検索機能が提供されており、MSCジャパンのウェブサイトでは「海のエコラベル」商品を扱うオンラインショップも紹介されています。

また、持続可能な水産物に特化したサブスクリプション型の宅配サービスも登場しており、産地直送で認証付きの鮮魚が定期的に届く仕組みを提供する事業者もあります。こうした多様な購入チャネルの広がりが、サステナブルシーフードの消費者メリットをさらに高めています。

企業の導入事例に学ぶ──サステナブルシーフードに取り組む6社の最新動向

ここでは、サステナブルシーフードのメリットを経営に活かしている国内企業の具体的な取り組みを紹介します。いずれも公式サイトの情報に基づいています。

小売──セブン＆アイとイオンのCoC認証戦略

セブン＆アイ・ホールディングスは、2018年からセブンプレミアムでMSC認証商品の販売を開始し、2020年には大手小売業として初のMEL認証を取得しました。2022年10月にはMSC・ASCのCoC認証も取得し、イトーヨーカドーやヨークベニマルの店内で加工した認証水産物を認証商品として販売できる体制を確立しています。「GREEN CHALLENGE 2050」では、2050年までにオリジナル商品の食品原材料を100%持続可能なものに切り替える目標を掲げています。

イオントップバリュは2006年という早期からMSC認証商品を導入した先駆的存在です。たらこ、明太子、鮭から始まり、現在は生鮮魚介から加工食品まで幅広く認証商品を展開しています。将来的には全店舗でのCoC認証取得を目指し、持続可能な漁業への支援体制を強化しています。

参考：持続可能な原材料の調達 | セブン＆アイ・ホールディングス

外食──マクドナルドのフィレオフィッシュ事例

日本マクドナルドは、2019年8月からフィレオフィッシュ®にMSC認証を取得した天然のスケソウダラ（アメリカ・ロシア産）を使用しています。パッケージにMSC「海のエコラベル」を表示することで、年間数億食を提供する世界規模のチェーンとして持続可能な漁業への認知拡大に貢献しています。同社は2024年の「MSCジャパン・アワード」フードサービス部門を受賞しており、外食産業におけるサステナブルシーフードのメリットを体現する存在です。

参考：フィッシュ MSC認証 | マクドナルド公式

社員食堂──パナソニックが全国50拠点以上に導入した背景

パナソニックは2018年より、日本の企業として先駆的にサステナブルシーフードを社員食堂に導入しました。WWFジャパンやサプライヤー企業と連携し、MSC・ASC認証の魚介類を使ったメニューを提供しています。2021年には全国50拠点以上のオフィスにまで展開を拡大し、大阪のコーポレートショールームのカフェではお客様向けにもサステナブルシーフードを提供しています。

パナソニックの取り組みは「第1回ジャパン・サステナブルシーフード・アワード」のイニシアチブ部門でチャンピオンに選出されるなど、社内消費からサステナブルシーフードの認知を広げるモデルケースとして注目されています。社員の消費行動の変革を促すことが、企業全体のサステナビリティ推進にもつながる好例です。

参考：『海を守る選択！』サステナブル・シーフードを社員食堂から拡げる | パナソニック ホールディングス

今日からできる！個人がサステナブルシーフードを選ぶための3ステップ

サステナブルシーフードのメリットを最大限に活かすには、消費者一人ひとりの行動が不可欠です。難しいことは一切ありません。以下の3ステップで、今日から実践できます。

ステップ1：認証ラベル（MSC・ASC・MEL）の見分け方を覚える

まずはスーパーの鮮魚コーナーや冷凍食品売場で、パッケージに付いている認証ラベルを探してみましょう。MSCの青いラベル（天然）、ASCの水色のラベル（養殖）、MELの緑色のラベル（日本独自）──この3つを覚えるだけで、サステナブルシーフードを見分けられるようになります。

特に大手スーパーのプライベートブランド商品やマクドナルドのフィレオフィッシュなど、身近な商品にもラベルが付いていることに気づくはずです。認証ラベルは「見えるところ」に表示されているので、少し意識を向けるだけで発見できます。

ステップ2：「ブルーシーフードガイド」で旬の魚を確認する

認証商品以外にも、サステナブルな水産物を選ぶ手がかりがあります。一般社団法人セイラーズフォーザシー日本支局が作成した「ブルーシーフードガイド」は、資源状態や環境への影響を評価して「今食べても問題ない魚」をリスト化したものです。また、WWFジャパンの「おさかなハンドブック」も参考になります。

これらの情報を活用すれば、認証ラベルがない商品でも、より持続可能な選択ができるようになります。旬の魚を選ぶことは、おいしさと環境配慮を両立させるもっとも簡単な方法でもあります。

ステップ3：選んだ理由をSNSでシェアして認知を広げる

最後のステップは、自分の選択を周囲に共有することです。「今日のフィレオフィッシュ、MSC認証だって知ってた？」「イオンで見つけたASC認証のサーモンがおいしかった」──こうしたSNS投稿は、サステナブルシーフードの認知度を高める草の根活動になります。

消費者の認知と需要が高まれば、小売店が認証商品の品揃えを増やす動機になり、それが生産者の認証取得を後押しする好循環が生まれます。サステナブルシーフードのメリットは、選ぶ人が増えるほど大きくなるのです。

まとめ──サステナブルシーフードのメリットを活かして海の未来を守るために

この記事では、サステナブルシーフードの定義から認証制度の仕組み、そして消費者・企業・漁業者それぞれにとってのメリット、デメリットと最新の解決策、具体的な購入方法までを網羅的に解説してきました。

消費者も「海の未来に投票」できる時代

サステナブルシーフードのメリットは、単に「環境にやさしい」にとどまりません。消費者にとっては食の安全性と将来への貢献、企業にとってはESG対応とブランド価値向上、漁業者にとっては経営の安定化と海外販路の開拓──それぞれの立場で異なる、しかし確かなメリットが存在します。

2022年の水産流通適正化法の施行やESG投融資の拡大により、サステナブルシーフードを取り巻く環境は急速に改善しています。大手スーパーやコンビニ、外食チェーンでの取り扱い拡大も、消費者が認証商品に出会う機会を着実に増やしています。

一皿の選択が持続可能な漁業を支える

MSC・ASC・MELの認証ラベルを覚え、買い物のときにラベルを探し、その選択をシェアする。たったこれだけのアクションが、持続可能な漁業を支える大きな力になります。「サステナブルシーフードを選ぶことは、海の未来に投票すること」──この言葉どおり、一人ひとりの消費行動が、今後の水産業と海の生態系の姿を決めていきます。

まずは今日の食卓から、認証ラベル付きの一皿を選んでみてください。